コラソン・ヴァルデス・ファブロス
アメリカの世界支配と平和で核も基地もない
アジア・太平洋をめざす人々の絶え間ないたたかい
佐世保を12年ぶりに訪れることができ最高の気分です。このやりがいもあるが困難な時代に、「核兵器も基地も軍事同盟もない平和な日本とアジアを――いま、沖縄と心ひとつに」を掲げる重要な集会に参加できることをうれしく思います。私たちを迎え入れてくださった日本平和委員会をはじめとする平和大会実行委員会の構成団体のみなさんに、感謝します。ここに来られたことを光栄に思います。
外国軍事基地撤去国際ネットワーク・アジア太平洋より、心からのあいさつを送ります。フィリピン戦争ストップ連合および、フィリピンとアメリカの軍事関係にとりくむ草の根運動のネットワークである、訪問軍隊協定破棄運動と市民平和ウオッチから、連帯のあいさつを送ります。
核兵器も軍事基地も軍事同盟もない日本とアジア太平洋の将来をめざすとき、私たちは、世界のこの地域における米軍の活動方針を示す最近の動きを知り、理解する必要に駆られます。アジア太平洋地域での軍の駐留を引き上げるというアメリカの新しい戦略は、戦略政策の見直し後に出されたものです。この見直しは、北米から部隊を派遣するというブッシュ政権の試みはうまくいっていないとの結論を出しています。
アメリカ国防総省は、アジア太平洋地域の米軍を、”政治的により高い持続可能性をもち、作戦上より高い回復力を持ち、地理的により広く展開したものにする計画を打ち出しました。アメリカは、シンガポールに駐留する海軍を増やし、テロ対策でタイやフィリピンとの連携を強めています。ニュージーランドとの軍事協力に向け、新しい環境を整えました。これは、ニュージーランドとの軍事演習禁止を無効にする手続きをいっそう簡単にするものです。1986年の非核法への報復です。
最近、ヒラリー・クリントン国務長官が、ニュージーランド、オーストラリア、ベトナム、中国、カンボジア、マレーシア、パプアニューギニア、米国領サモア、フィジー、インドネシアなどアジア太平洋諸国を訪問しました。この20ヵ月に6度目の訪問です。この地域はアメリカにとって重要なのです。アメリカは、フィジーと中国との関係強化に対抗するため、フィジーが軍事政権であるにもかかわらず、この国を太平洋地域への援助拡大の足場に選びました。ヒラリー・クリントンはアジア太平洋地域8ヵ国訪問の前に、そのことを発表しました。アメリカは15年前に太平洋の援助拠点を廃止し、これによって生じた空白は中国が熱心に埋めてきました。中国は援助を通じて国際的な影響力を拡大しています。
アメリカは国際開発庁の他の拠点について、ソロモン諸島などを検討してきました。しかし、フィジーと中国との関係強化や、フィジーが太平洋のハブであるという事実から、フィジーを選択しました。アメリカ国際開発庁のハブは、気候変動の緩和対策向けの予算2750億ドルを得て活動を開始します。バイニマラマ軍司令官率いる軍事政権は、国際開発庁の事務所創設を承認しました。そこには、太平洋諸島フォーラムの事務局も置かれています。
クリントン氏は、毎年開かれているアメリカとオーストラリアの防衛相と外相による米豪閣僚会談に参加するためメルボルンを訪問しました。そこでは、開発、軍事、2国間関係、東アジア・サミットやASEANなどの地域機構といったあらゆる分野において、アメリカが太平洋地域への関与を強めようとしていることが明らかになりました。沖縄のすべての重要基地の撤退をもとめる圧力が強まるもとで、オーストラリア国防軍の施設の使用ができるようになれば、中国の軍事力拡大への懸念が高まる中、米軍の駐留を確保することができるようになります。
オーストラリアはアメリカとの軍事協力の大幅な強化に合意しました。これにより米軍艦船や航空機、地上部隊がより頻繁にオーストラリアを訪れ、軍事演習がますます定期的に行われることになるでしょう。米軍はオーストラリアに新しい基地をつくることはしませんが、現存の施設に迎え入れられることになります。間違いなく、アメリカの利益にはなっても、オーストラリアにとっては負担になる取り決めです。オーストラリアの施設における米軍人の数が増加し、軍事演習はより頻繁に、より長期にわたって行われるようになるでしょう。アメリカに軒を貸せば母屋をとられる、これは、アメリカの植民地政策を体験した私たちの教訓です。
アメリカは世界で唯一の軍事超大国であり、世界のあらゆる地域において勢力範囲を拡大し続けています。こうした活動は、統合軍、北方軍、南方軍、欧州軍、アフリカ軍、中央軍、太平洋軍によって進められています。
米国の「ビッグフォー」、オバマ大統領、ヒラリー国務長官、ゲーツ国防長官、マレン統合参謀本部議長は、アジア太平洋の全土を訪れています。オバマ大統領はインドで、自らをハワイで生まれ、子ども時代をインドネシアで過ごした「米国初の太平洋大統領」として押し出しながら、一流の武器セールスマンに変身しました。オバマ氏はインドとの間の100億ドルの商取引契約を発表し、アメリカ人5万人の新規雇用に寄与するものだと主張しました。実際には、取引の半分はインドがアメリカから軍装備を購入するためのものであり、新しい雇用の半分は防衛部門におけるものです。オバマ氏は、ボーイングC17輸送機10機を50億ドルで販売する契約を結びました。これは、「米国史上6番目に大きい武器取引」です。｢加えて未決着ながらサウジアラビアとの600億ドルの取引は、過去50年間の武器取引と同様に、確実にアメリカ経済の活性化に寄与するでしょう。米国における雇用創出は、軍事部門を除けば、無残な失敗です。「インドの軍用ハードウェアは米国志向を強めています。輸入装備への依存は、インドの軍事ドクトリンに決定的な変化をもたらすでしょう。」
アメリカはまた、いくつかの軍事関連協定に調印するようインド政府に圧力をかけています。その中には、兵站支援協定が含まれますが、これは「危険な」ものとなりえます。「インド側の米国の港の使用はゼロであるのに対し、米軍はこの地域に駐留しインドの基地を頻繁に使用することが可能になるからです。つまり、厳密に言えば、イランやパキスタンとの間で問題を抱えた場合、アメリカはこの協定にもとづき、インド領内の基地を使用し、給油や修理のための拠点とすることができます。国際舞台におけるインドの台頭と力、進出は、アメリカの戦略的利益と深く結びついているのです。
インド軍はこれまでアメリカとの共同軍事演習に参加しており、その中には、氷点下のアラスカで行われる空挺特殊部隊の作戦があります。これは、1962年の武力紛争のような事態が起きた場合、インド中国間のヒマラヤ国境で実行できる作戦の演習です。演習は、双方の部隊間の協力を促進することが狙いとし、それによって、「統合軍事決定プロセスおよび、戦闘追尾（バトル・トラッキング＝戦闘地域における情報把握のこと）、部隊操作を通じて、また、戦術、技術、手段の交流を通じて共同で行動する能力を高めるため」です。これは広く行われていることです。
米軍戦略の焦点は、拡大NATOの下に置かれるヨーロッパや米アフリカ軍の下のアフリカから、アジアに移行しました。アジア・太平洋におけるNATOおよびアフリカ軍に相当する機構が日ごとに拡大しています。 アフリカについて考えるとき、私たちは、アメリカが世界の問題を抱える地域で行う人道援助プログラムや介入の背後にある、隠された意図を解き明かさなければなりません。ポール・ロバーツ博士が最近の著書「対テロ戦争」で洞察力に富んだ解明をしています。ロバーツ氏は、米英両国の政府が、南アフリカに大量に埋蔵される世界的な戦略的鉱物を再び支配しようとして介入したことを暴露しました。
オバマはインドからインドネシアに向かい、夫人とともに、子どものころの思い出を語って人々を楽しませました。そして、韓国でのG20会合に、日本でのAPEC（アジア太平洋経済協力会議）首脳会議に向かいました。
日本の菅首相は11月13日、日本への支援についてアメリカに感謝しました。横浜でのAPEC首脳会議前の密談で、菅首相は、「APEC、環太平洋諸国の会合で、日本と米国は協力を強化しなければならない。したがって、私たちはそうすることで合意した。日中、日ロ関係において、私たちは最近やや困難に直面してきたが、アメリカはずっと日本を支持してくれた。私はそのことについて彼（オバマ氏）に感謝を表明した。この地域の各国の平和と安全のために、米国と米軍のプレゼンスはますます重要になっていると信じる」と述べました。
オバマが「日本の国連安保理常任理事国入りを支持し日米安保同盟を再確認した」ことについてですが、彼は菅首相に対して日米同盟は「アメリカのアジア太平洋への戦略的関与のかなめ石」であり、「日本の防衛に対するアメリカのコミットメントは揺るがない」と約束したのです。
最後に沖縄とグアムについて。この2つの島は2000キロにおよぶ太平洋の海で隔てられています。しかし沖縄とグアムは、第2次世界大戦以来、米軍の活動遂行の人質にされ、分かちがたく結びついています。フィリピンと同様、どちらも終戦後、強制的に収用されアメリカ領に編入されました。どちらの島も太平洋でもっとも血なまぐさい戦闘の場となりました。今日、沖縄とグアムの人々を結びつける大きな問題は、沖縄の米軍基地からグアムへ数千人の米軍兵員の移転が計画されていることです。日本政府（つまり日本の納税者）はこの60億ドルにのぼる移転費用の大部分を負担します。日本政府はこのような先例のない膨大な負担に当初は抵抗を見せましたが、やはりこれを飲んでしまいました。外国が、明らかに何の法的根拠もないのにこのような額の負担を行うのは初めてのことです。米海軍による環境影響報告ではすでにグアムの人々への悪影響が示唆されています。この計画は、すでにグアムの人々が数十年にわたって苦しんできた社会的分断、犯罪、環境の悪化をさらに増大させるものです。私たちすべてが取り組み、強力に支持すべき緊急の課題です。
ペンタゴンは昨今のアジア太平洋での軍事活動と出動がしめすように、ほんの短期間のうちに地域内の米軍の存在感を拡大しています。今日NATOがアメリカの軍事的傘に統合されるなか、ペンタゴンはこれらの活動を通じて、現在がアジア・太平洋の世紀でもあることをアピールしているのです。
フィリピンの米軍基地が閉鎖されてから18年、フィリピン農村では重装備の米兵の姿が普段の風景の一部になっています。米軍が1999年締結の訪問軍隊協定（VFA）を通じて戻ってきたのです。同協定は農村部を実弾や大砲を自由に使える、いわゆる合同軍事演習場に変え、その結果、大人や子供が死傷し、手足を失っています。外国軍はフィリピン領内にパスポートもビザも持たず、税関や入国審査も、衛生当局の検疫も免除されて入国し、国内を運転免許なしで、未登録の車で走り回っています。殺人、殺人未遂、レイプ、女性へのハラスメント、国民への虐待、環境破壊を犯しても、罪に問われることもありません。
1999年のVFA締結後、こうしてフィリピン全土の30以上の州に6万人以上の米兵が入ってきました。彼らが乗ってきた90隻を超える海軍艦船や艦隊には、核兵器積載空母、巡洋艦、潜水艦など含まれていて、これは国内の全港湾に核兵器持込を禁止したフィリピン憲法に明らかに違反しています。
1992年の歴史的な米軍基地撤去から18年、VFAはフィリピンの対外関係で最も異常な側面です。この協定は恥知らずで一方的な文書で、対等平等ではありません。フィリピン領内で外国軍に特別な権利や特権を与えるもので、フィリピン憲法の定める「平等な法のもとでの保護」条項に違反しています。VFAはフィリピン国民にとって侮辱であり、国民の権利と法の支配の軽視です。だからこそすべての階層の国民が全国でこの「協定」が存在する限り、抵抗を続けるのです。VFAは、私たち国民が自国領土内にいても真の主権者ではないことを思い起こさせます。
現在のフィリピンに駐留するアメリカの軍隊は、米特殊作戦部隊（SOFs）、軍諜報機関、中央情報局（CIA）による内密軍事関与に大きく依存し、米国家安全保障局（NSA）、連邦捜査局（FBI）など秘密の国家諜報機関などが中心的役割を担っています。そのほかの政府機関としては国際開発庁（USAID）や平和部隊などで、彼らは「民心に訴える」アプローチ専門で、いわゆる人道的、あるいは致死的でない援助手段を用います。秘密行動には、目標とする「反政府勢力に支配されあるいは影響を受けている」疑いがある遠隔地などでの非正規戦争、諜報作戦や心理作戦（psy-ops）などが含まれます。彼らの活動は地方での反乱鎮圧作戦支援で中心的要素となっています。
米海兵隊と特殊作戦部隊は、USAIDの要員とともにフィリピン全土の多くの場所でインフラ整備、市民向け活動、「人道援助活動」の実施と並行して、実際に戦場での諜報活動と心理作戦を行っており、VFAはその隠れ蓑に使われているのです。
訪問軍隊協定の廃棄は、米軍の侵入を防ぐ重要なキャンペーンです。そのために私たちはVFA廃棄運動（SCRAP VFA Movement）を組織しました。これは、VFA廃棄とフィリピンが締結しようとしている関連協定を検討するという共通の目標をかかげ、国内の諸団体、研究機関、ネットワーク、個人などの結集する専門的なネットワークです。
ベニグノ・アキノ大統領率いる新政府のもと、締結後10年以上が経過した協定の廃棄を求める度重なる呼びかけに応え、VFAを再検討するために、11月24日、VFA法的監視委員会が招集されました。
1991年に意思とパワーを結集し米軍基地撤去を勝ち取ったフィリピン国民は、自分たちの領土から外国軍を追い出すという意志とパワーを再び結集しなければなりません。
私たちは、草の根の運動を組織し、そして特にアメリカの平和と正義の運動との団結し連帯活動を強めることに、エネルギーと資源を投入していきましょう。重要な若者（私たちの運動の未来です！） の活発な参加への熱い希望をもち、とりくみを続けましょう。今のメディアの傾向を最大限活用しましょう。私たちのメッセージと呼びかけを広めましょう。演劇や音楽、詩、ダンスなどあらゆる形のアートを含め人々の表現の場をつくりましょう。私たちは、政府や軍の関係者含め学者、知識人、専門家などの支持や活動を再評価する必要があります。彼らは研究、分析、教育の分野での情報や知識を提供し、私たちの味方になれる人々であり、そうした情報や知識は、今私たちに必要な効果的で信頼できる力強い運動のためのツールになるからです。アジア太平洋の反基地ネットワークの私たちは、情報と分析の有意義な交流のためのメカニズム、人々同士の連帯、そしてこの地域での私たちのとりくみを確固としたものにする場を提供する役割を果たしたいと思います。
私たちは、前宜野湾市長の伊波洋一さんの沖縄県知事選挙での勝利を期待していました。彼こそ、私たちの多くが、普天間基地閉鎖と代替施設の沖縄県以外の場所での建設のために全力を尽くしている人物であるとみなしている人であり、そもそも日本には基地はいらないと考えている人です。だからこそ、社民党、共産党、そしてみなさん全員が彼を支持したのです。当選はなりませんでしたが、この選挙で沖縄県民の意志をはっきりと示すことに力を尽くした沖縄の人々、そして日本の連帯運動の努力をたたえましょう。仲井真知事はこれからこの現実に向き合わざるを得なくなります。沖縄の人々の思い、8割を超える県民が日米両政府の移設計画に反対しているという事実は変わらないのです。
私たちは、29万7082票という大きな支持基盤をいっそう強固なものにしていく必要があります。これは、沖縄県民のかなりの数の意志を表明したものです。伊波前宜野湾市長が沖縄の運動を代表する強力な声を発信し続けてほしいと願っています。私たちがかちとった成果を評価し、それを政治的に有利に活用する絶好の機会です。今日、沖縄県民の抵抗は、平和で基地のないアジア太平洋という私たちの夢と希望に力を与えてくれるシンボルです。本当の変化がいつか来るという希望を持ち続けなければなりません。情勢は、決して止まることはありません。そして真の変化をめざす私たちのたたかいはプロセスです。このプロセスの大部分を担っているのが基地のない沖縄を掲げ続ける男女の粘り強いとりくみと連帯なのです。
強力で団結した人々の運動は、いつの日か最終的に沖縄と日本から米軍を追い出すでしょう。それは順調でたやすいプロセスではないかもしれませんが、必ず実現します。すぐにではないかもしれませんが、必ず実現します。漢字のスローガンが壁に書いてあります。壁に書かれた手書きの文字は明確です。沖縄県民は、沖縄に基地はいらない！日本国民は、日本に基地はいらない！世界の運動は一貫して帝国の前哨基地の撤去をもとめている！ヤンキーたちは漢字の意味は分からないとしても、自分たちが望まれていないことを知っていますし、彼らが見ようとしないとしても、出口の矢印がどの方向を向いているかもわかるでしょう。私は心の底からそれがまもなくであることを祈るように願っているのですが、彼らはいつの日か出て行かざるを得ない日がくることを知っています。
最後になりますが、私はこの数日間、佐世保に来る前に滞在した愛知、大阪、神戸で幸運にも、ここにも来ていらっしゃる方々を含めいろいろな人たちとお話をする中で、必ず言ってきたことがあります。それは、私たちは、アジア太平洋地域の歴史のどの時点でアメリカの前哨基地が最終的に閉鎖されるのはいつか、確実に予言できないかもしれないが、そのときにそなえていなければならないということです。私たちの情報、教育、啓発活動、組織と動員、そして国際連帯の活動は、系統的かつ一貫して続けなければなりません。ひとつのステップを足がかりに次のステップへ、最大限の力を発揮できるまで、平和と基地反対をもとめる声を結集しなければなりません。アメリカという帝国に挑戦するにはそれが必要なのです。
私たちの多くの友人であり師であり、私たちがその思い出を大切にしている人々がいます。ブーン・シャーマー、ハワード・ジン、チャルマス・ジョンソン、フィリピンのホセ・ジョクノとロレンゾ・タナダなど、ここでは名前をあげきれない多くの人たちが、アメリカ帝国がどのようなもので、なぜあるのかについて、常に説明してきてくれたことが、私たちの大きな財産になっています。残念ながら、彼らは生きているうちに帝国が解体するのを見ることはできませんでした。世界のこの地域で帝国を解体するための私たちのとりくみの中で、私たちは彼らの名前と活動をたたえましょう。これから何が起るかわからなくとも、希望を持ち続けましょう。彼らが人々のパワーに希望を持ち続けてきたように。困難ではあるがやりがいのある今の時代に、私たちは今日この大会につどっています。この大きな事業に励まされ、勇気をもらい、団結し、幸福を感じ、連帯し、確信をもちましょう。私たちは勝利します！
